トップページ > 株式投資コラム > 震災復興・日本復興

震災復興・日本復興

会員向けレポートやセミナーなどで従来から折に触れて取り上げてきた夢真HD(2362)の業績が予想どおりいよいよ本格的に急浮上してきた。

東日本大震災後の復興需要をはじめとして全国的にビルやマンションなど建設工事が増加傾向であり、これにつれて建設現場の技術者に対する需要が高まっている。この会社の場合、技術者派遣の稼働率は9割を超えており非常に活況を呈している。

続きを読む

震災復興の中心地として復興バブル景気が高まってきている宮城県仙台市だが、その仙台市内の不動産市況が急向上している。

復興拠点となる仙台では多くの企業が人員を増強しており、マンションの需要が高まっている。また、被災者向けに自治体が確保する借り上げ仮設住宅の需要もあり、賃貸物件の需給がひっ迫していることが8月15日付の日経新聞で報じられた。

続きを読む

当コラムではこれまでに何度も宅配水ビジネスが全国的に急拡大していることをお伝えしてきた。昨年の大震災と原発事故以降、個人から企業に至るまで非常用の水の備蓄だけでなく、放射性物質で汚染されていると懸念される水道水を避けてミネラルウォーターを購入する人々が増えている。

こうした宅配水事業急拡大の波に乗り、ジャスダックに上場しているトーエル(3361)の株価が好調な値上がりを見せており、8月14日に510円を付けて2005年9月の上場来高値495円を7年ぶりに抜いてきた。

続きを読む

東日本大震災と原発事故を契機に、安全で安心なミネラルウォーターの需要が伸び続けている。日本は安心して水道水が飲める世界でも稀な国であったが、その安全神話が大きく揺らいできている。消費者はそれを敏感に感じ取り、宅配水を利用する人が急増している。

矢野経済研究所の調べによると2011年度の宅配水市場規模は830億円で、前年度に比べ31・7%増加したと見込まれている。日本宅配水協会の調べでは市場規模は昨年末時点で910億円に達し、2007年末に比べ僅か2年間で3・25倍にも急成長した。今年末には22%増の1110億円への拡大が見込まれている。

続きを読む

2 / 212
☓ バナーを閉じる

有料情報「早見雄二郎の特ダネ株式ニュース」 お電話または、インターネットで早見独自の株式投資情報が手に入る有料サービス

電話有料情報(情報料300円)インターネット有料情報(情報料300円)はこちら