株式投資早見雄二郎の特ダネ株式ニュース

　8月19日の早見の東京セミナーの時も、やはりその直前に日米の株価が急落して弱気一色の状況でしたが、東京セミナーで冷静に逆張り指標を解説して買い場であるという見方をお伝えしました。この時も日米の株価指数は8月17～18日が最安値となり、そこから9月の高値に向けて反転上昇していったので、逆張りのとらえ方がドンピシャリで的中しました。今回も8月の底打ちの時と同じで逆張り指標でのとらえ方がズバリと的中しました。

　先週末に突然イスラエルで大規模な戦争が起きたので、世界中に衝撃が広がりましたが、早見は今週の週明け10日の朝寄り付き前の有料情報で、「イスラエルは米国にとって中東最大の同盟国であり、万が一の時は直接戦闘に参加するリスクがあるが、その米株がショック安にならず逆に週明け値上がりした。2008年から21年にかけてのイスラエルとハマスの武力衝突の例を見ると交戦日数は8～50日間、平均23日間であり、まだしばらくは戦争が続くにしても、石油ショックになるなら別だが現状では株価の暴落を心配する必要はない。日本株の大きな上昇トレンドに変わりない。第三次世界大戦になるかのような不安を煽る言説に惑わされないように」と冷静に強気の見方をお伝えしました。案の定その日10日の日経平均は今年最大の上げ幅となり、日本の株式市場に昔から伝わる「遠くの戦争は買い」という相場格言通りの形になりました。

　このように早見は最近だけとっても8月の底打ち、今月の底打ちというように要所要所の重要な場面で常に的確な読みを提供して的中させています。

　もちろん戦争ですから何が起きてもおかしくはありませが、その時はその時であり、順張りであれ逆張りであれ理屈よりも相場は相場に聞くという姿勢が何よりも大事だということを私は常に実践しています。
焦点は再び米の利上げと日本の金融政策変更に移りました。11月の米利上げの可能性は極めて小さいと市場では想定している形ですが、それを占う意味で、来週19日にＮＹ経済クラブで行われるパウエルＦＲＢ議長の講演が注目されます。