株式投資早見雄二郎の特ダネ株式ニュース

　日経平均は昨年12月の高値4万398円から4月7日の安値3万792円まで23％下落しました。しかしその4月7日に早見の有料情報で、「日経平均の逆張り指標で見ると、短期的には下げ過ぎのところに到達した」と明言しました。案の定日経平均は4月7日の最安値3万792円から、今週の高値3万5835円まで戻してきました。短期的に下げ過ぎと判断したところがドンピシャで的中したわけです。米株も4月7日が最安値でした。

　もちろん繰り返しお伝えしてきたように、現状ではあくまでも短期的な下げ過ぎからのテクニカル的な反発であるという見方にも変わりありません。

　とはいえ今週は今まで世界の株価や為替、商品相場に大きな影響を与えて波乱の種になっていた米国の関税戦争に軟化の気配が出てきたことから、相場のセンチメントに変化をもたらしました。中国との貿易戦争緩和の気配が出てきたり、トランプ大統領がＦＲＢのパウエル議長の解任は考えていないとの発言、米財務長官も日本との協議で為替目標は想定していないと発言するなどで、市場に安心感を広げました。この結果ドル円も今週一時139円台まで円高が加速したものの、一転して143円台まで円安に戻しています。

　今回日経平均は直近昨年12月の高値4万398円から4月7日の安値3万792円まで23.8％下げました。リーマンショックに突入していく前の2007年の天井打ちからの局面を振り返ると、2007年7月の高値1万8295円から8月の安値1万5262.円まで16.6%下げましたが、そこから10月の高値1万7488円まで14.5％上昇しました。そして、その2007年10月の戻り高値1万7488円から2008年3月の安値1万1691円まで33.2％下げましたが、そこから6月の高値1万4601円まで24.8％上昇しました。リーマンショックというのは、その2回の戻り場面を経て2008年6月の戻り高値からが本当の大暴落になったのです。

　つまりある程度大きく、急激に下げればそれなりに戻していくのは当たり前のことであり、それをもってしてただちに大底を打ったと見るわけにはいかないということです。今回もまず直近で逆張り指標が下げ過ぎを示すほどに急落したわけですから、当然ある程度戻していくのは相場としては自然なことです。今はまさにその戻り場面ということです。

　これからの戻りが進むにつれてチャートの形など明らかに強気に転換できるシグナルが出てくるかどうか。自然体で淡々と見ていきましょう。

※当レポートは今週木曜発行の会員向けレポートから抜粋ものになります。