トップページ > 株式投資コラム > 臨時コラム > 太陽黒点と経済危機

太陽黒点と経済危機2019.07.19

『相場観』コラムでも書いたように、今年の夏は記録的な梅雨寒の冷夏になっており、東京都心では一日の日照時間が3時間を切る日が過去最長となるなど、日本経済への影響が懸念される。

昨年12月に発売した早見の『九星気学と干支からみた2019年の大予測』の中で、「太陽黒点の変化が意味するもの」と題してページを多く割き解説しておいたが、2017年から太陽黒点がゼロだった日数が急増し、昨年はリーマンショックの大底の年だった2009年に記録した日数以来、9年ぶりの多さになっていたことを指摘した。

太陽黒点がゼロの日数が多いということは、地球上に降り注ぐ太陽エネルギーが減り、地球上の気温が下がり、農作物の生産が減り、経済活動も低下していくという連動性が考えられている。まさに今年はそれが日本の気象面で鮮明に表れている。

『2019年の大予測』でも書いておいたように、太陽黒点がゼロになった日数が非常に多かった時期を過去30年ほど振り返ると1986~1987年、1997年、2008~2009年の3回で、それぞれの時期に何が起きたか振り返ると1987年はブラックマンデー、1997年はアジア通貨危機、そして2008年はリーマンショックが起きていた。特に2008~2009年にかけては太陽黒点ゼロの日数が約100年ぶりの多さという歴史的な状況で、そこに100年に一度と言われたリーマンショックの大暴落が重なった。

今年10月に消費税増税も控えて、日本経済は悪化傾向をたどっている。冷夏もマイナスダメージとなり、さらに経済を押し下げることが考えられる。アメリカの株価は過去最高値を更新しているが、世界全体の景気も悪化している。果たして前回の時のように太陽黒点の数が非常に少なくなった時期と経済危機がまた重なるのかどうか、注意して見ていきたい。

※こちらのコラムは会員向けレポートから抜粋したものになります。

レポート会員レポート会員

全体的な相場観から、個別銘柄の推奨、アフターフォロー、テクニカル的な変化を見せた銘柄の分析、株式市場に影響する多岐に渡るニュースを早見独自の視点で解説します。
週に一回発行するレポートをお届けいたします。

☓ バナーを閉じる

有料情報「早見雄二郎の特ダネ株式ニュース」 お電話または、インターネットで早見独自の株式投資情報が手に入る有料サービス

電話有料情報(情報料300円)インターネット有料情報(情報料300円)はこちら