昔から多くの投資家に愛用されてきた会社四季報の新春号の売上が、前年同期に比べて5割以上も増えたことが報じられた。このため会社四季報を発行している東洋経済新報社は、発売後一週間で新春号の増刷を決定したとのことだ。発売後1ヵ月間の売上は、昨年9月に発売された秋号に比べても3割以上増えているという。
今年に入ってから日経平均が2万4100円台まで値上がりしてアベノミクス相場での最高値を更新したほか、89年末のバブル相場に付けた史上最高値からの下げ幅の半値戻りを突破して、日本株への個人投資家の関心が高まってきているためと見られる。実際、昨年10-12月期の個人投資家の売買代金は約81兆円で、前年同期比33%増加した。
この個人投資家の株式投資に対する意欲の高まりが報われるかどうか、今後の株価の動向が注目される。
■日経平均 月足
※こちらのコラムは会員向けレポートから抜粋したものになります。