株式投資早見雄二郎の特ダネ株式ニュース

トランプショックの後、日経平均はほとんど押し目らしい押し目がないまま相変わらず一本調子に値上がりを続け、ＴＯＰＩＸはついに１２連騰までいきました。既に日経平均は１２月１日に１万８７４６円のザラバ高値をつけて大発会の終値１万８４５０円を上回りました。今年の日経平均の年足が陽線になる可能性は十分にあります。

既に繰り返し指摘してきたように、チャート的・テクニカル的には次々と大きな変化を見せました。日経平均の月足一目均衡表では、基準線を下から上に突破し、アベノミクス相場が始まった２０１２年１２月以来の強い形が４年ぶりに再現されています。既に昨年６月の最高値２万９５２円からの下げ幅の６４％を戻しました。東証一部から新興市場に至るまで、強い形がハッキリしています。

これに対して個人投資家は逆張り姿勢で対処しており、信用取引の逆日歩銘柄は７年８ヵ月ぶりの高水準になりました。外国人投資家がトランプ当選をきっかけに日本株を買いまくっていたわけですが、これに対して国内の投資家はもちろん機敏に上昇相場に乗る向きも多いものの、このように逆張りで売りに回る投資家も非常に多いわけです。

これはＦＸの世界も同じですが、アベノミクス相場がスタートした時も全く同じでした。２０１２年１１月初めの日経平均は８９００円台でしたが、そこから２０１３年５月の高値１万５９００円台まで、ほとんど押し目らしい押し目がないままどんどん株高が進んでいきました。ドル円も２０１２年１１月初めの７９円台から２０１３年５月の１０３円台まで、やはり猛烈に円安にブレました。

相場というのは大きな流れに火がつくと、初動局面ではこのように一本調子に突き進むことが決して珍しくはありません。前回も指摘したように、２００５年夏の郵政改革総選挙で株高に火がついた時も同じでした。冷静に見る目も必要であると同時に、政治がきっかけを作り外国人買いが火をつけた相場は決して軽く見てはいけないというのも過去の教訓です。

１２月相場はイタリアの憲法改正国民投票、米利上げ問題が世界のマーケットにどのような影響を与えるか大きな注目ポイントです。

※こちらのコラムは毎週水曜発行の会員向けレポートから抜粋・追記したものになります。