臨時コラム

既にご案内してきたように、6月のセミナーから相場見通しや注目株だけでなく投資教室のような話を盛り込み、基本的なことから応用まで勉強していきたいという投資家のニーズに応えていきたいと思います。ファンダメンタルズ、テクニカル、その他材料の捉え方等、実戦的な観点から教科書には書かれていないようなテクニックもプロの目から積極的にお話していきたいと思います。

大きな上昇相場の時には、巨万の富を築くようなトレーダーも出現するわけですが、そうした人々はある種の天才的な能力と強運に恵まれている面もあり、そうした成功例を単純に自分に当てはめるわけにはいきません。大多数の投資家にとっては、真似出来ない事を追い求めるよりも地に足がついた基本的な事柄から応用まで着実に身につけていくことが何よりも大切だと思います。

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毎月東京と大阪でセミナーを開催しており、いち早く様々な重要な事柄を取り上げて解説したり、相場見通しや注目株をお話しています。昨今は株高を受けて、初心者を中心に基本的な株式投資銘柄の選別法などについて勉強したいといったニーズも増えてきています。

そこで6月のセミナーから投資教室のような話を盛り込み、そうしたニーズに応えて役立てて頂きたいと思います。正味2時間45分程のセミナーの中で時間が限られているので、一度にあれもこれもとお話することはできないため、6月から毎月1つ1つ色々とお話をさせて頂きます。

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今週に入ってから急激な円安ドル高となり、遂にドル円は124円台に突入した。週足チャートを見ると、昨年12月以降、122円前後で強力な上値抵抗ラインが作られていたが、今週これを突破して大きな上放れの形となった。

日経平均は既に2007年の高値を抜いたが、ドル円も2007年の円安ピーク124円台に突入して、今週は週足MACDも完全に上向いた。

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訪日外国人の急増で、関連企業の業績が大きく押し上げられている。

JR東日本(9020)、JR東海(9022)、JR西日本(9021)の3社の15年3月期の売上げは過去最高を記録した。JR西日本の場合、観光地を巡る外国人向け周遊券等の売上げは前期比65%増加した。東京の帝国ホテル(9708)の14年度外国人宿泊客は前年比約2割増加している。

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以前からセミナーの場や当コラムでもいち早く解説してきた有力バイオベンチャー企業ヘリオス(4593)がマザーズへの上場を発表した。

ヘリオスは、iPS細胞を使っての目の難病治療にいち早く取り組んでおり、特に大日本住友製薬(4506)とタイアップしての研究開発を積極的に進めている。その他、セミナーの場や当コラムでも解説したように、ジャスダックのテラ(2191)とも積極的に研究開発を進めている他、東証一部では新日本科学(2395)との関係も深い。

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早見は1月から原油相場に逆張りのスタンスで取り組み、予想通りこのところの急上昇でリーマンショックの大底打ち以来の原油相場の底打ちがハッキリとした。

既に原油のETNや石油株等への買いを色々な場で取り上げてきたが、非鉄金属株や総合商社株など、いわゆる資源セクターの株にも更に注目していく必要がある。

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早見は1月から原油相場に逆張りのスタンスで前向きに取り組んできたが、いよいよ大底打ちがハッキリとした。4月のセミナーでは東証に上場している原油のETNやETF、石油資源開発に強い石油株に加えて、東証に上場しているロシアのRTS指数連動型ETFにも注目して研究すべきだとお話しておいた。

ロシア経済は石油に依存しているので、今回も昨年末から年末にかけて、原油相場の暴落に連動してロシアの株価も大きく値下がりした。しかし、原油相場底打ちとなれば、見直されてくるのが自然な姿と言える。

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決算発表シーズンに入り、突然の業績下方修正で株価が急落するケースが相次いでいる。また、ファイナンスの発表も投資家にとってはショックであり、下げ波乱に結び付く。

このような突発的な悪材料は交通事故にあうようなもので、諦めて速やかに対処するしかない。いくらこちらが注意し安全運転していても、酔っ払い運転やわき見運転、暴走車等が向こうから突っ込んでくれば、防ぎようがないのと同じで、会社四季報や証券会社のアナリストレポート等公開されている情報をもとに買い推奨している立場からすれば、そうしたコンセンサスが全く裏切られてしまう突然の悪材料発表はいくらプロでも防ぎようがない。

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早見は1月から原油相場に逆張り的に強気の見方で対処してきたが、いよいよ需給面で好材料が次々と出始めた。

2月のアメリカのノースダコタ州の原油生産量が2ヵ月連続で減少した他、EIA(米エネルギー情報局)が発表した5月のアメリカの原油生産量が日量で4月に比べ5万7000バレル減少する見通しになった。イランの石油相も「OPECが5%減産必要がある」と述べるなど、いよいよ生産減少が現実になりつつある。

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既にご存じの通り、当社では誰でも自由に利用できる有料情報サービスを電話とホームページで提供している。

会員以外の方々でも早見の相場観や売買指示をキャッチすることができるわけだが、週刊レポート会員の方々は週1回のレポートでは急激な相場の変化等に対応できない場合があるので、そのような時には是非有料情報サービスを活用して頂きたい。

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