メディック投資顧問株式会社
投資助言業 関東財務局長(金商)第1102号 一般社団法人日本投資顧問業協会会員 第011-00695号
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このページを印刷前回の当コラムでも、マザーズ指数が目に見える変化を見せていることを指摘した。６月３日でマザーズ指数は１１日連続の値上がりとなり、過去最長記録を更新。３月１３日以来の２００日線突破となった。５月の大阪セミナーでそうなることを先読みし、マザーズ・コアＥＴＦ（１５６３）の買いを積極的に検討するよう時間をとってお話しておいたが、５月１９日の寄り付き２３５５円から６月３日の高値３１８０円まで、ほぼ１本調子に３５％もの大幅な値上がりとなっている。
１月につけた３１７０円の最高値を抜いており、もし大阪セミナーでの早見の話を受けてこのＥＴＦを買った方々は十分な値幅が取れている。利食うも良し、更なるマザーズの大きな上昇トレンドに賭けていくか、各自の判断にお任せする。
５月３０日更新のコラム『相場観』のところでも書いたように、先週から今週にかけて東京株式市場は大きく流れが変わったが、特に目を見張る変化を見せたのがマザーズ指数だ。
５月２０日の最安値６３３ポイントから、２７日の高値７５４ポイントまで値上がりしてきたが、これで日足は６本連続陽線で１月以降の下げ局面で初めて１３週線を上回ってきた。大底で週足が１年１１ヵ月ぶりの陽線つつみ足になったが、前回２０１２年６月はまさにそれが大底になった。
早見は株価の値上がりを期待する買いだけではなく、会員向けには個別株のカラ売りもお勧めしている。ただ、カラ売りの場合には証券会社の制約などにより、誰もが自由に行えるというわけにはいかない。
メールやＦＡＸ会員の場合はそもそも短期目標で機動的に売り買いを求める方々が多いのでカラ売りも出しやすいが、週刊レポート会員は高齢の方が多いので、実際はカラ売りをどんどん行えるというような様子ではない。
今年に入ってから日本株の状況が非常に悪くなり、直近でもさすがにここまで下げれば値ごろ感で止まると見られた新興市場も、もう一段下げる展開になってきている。
早見は以前から致命的な大損を防ぐためにロスカットルールを厳守するようにお伝えしてきた。大多数の会員はそれを理解して守っていると思うが、やはりどうしてもロスカット出来ず、結果的に更に大きく株価が下げて手の打ちようがない大損を被る投資家が必ずと言っていいほど出てくる。そのようになってから相談を受けても手遅れなのだが、特にバイオ株のように、なまじ夢があるだけに売る踏ん切りがつかず、惨憺たる暴落状態で悲鳴を上げる投資家が少なからずいるわけだ。
株式市場でかねてより注目されてきた国内でのカジノ解禁問題だが、超党派で国会に提出されたカジノ法案の審議がなかなか進まず、日経新聞によると今国会での成立は難しい情勢になったということだ。
これは与党の公明党がカジノ解禁に慎重姿勢を崩していないのが最大の理由だ。政府も成長戦略等に絡む重要法案の審議を優先しており、カジノ法案については５月中旬以降ようやく審議入りする情勢になっている。
気象庁は、４月１０日に今年の夏エルニーニョ現象が発生する可能性が高いと発表した。南米ペルー沿岸の海面の水温が上昇することによって発生するエルニーニョ現象は、日本では冷夏・暖冬に繋がる可能性が高い気象現象だ。
当レポートの発行には間に合わないが、４月２５日に気象庁が７月までの３ヵ月予報を発表する予定で、今年の夏は果たして冷夏になるのかどうか、これから気になるところだ。
前々回の当コラムで「適度な分散買いをしてリスク回避をするように」と呼びかけ、前回は「むやみやたらに安易なナンピン買いをしないように」と注意した。
一方で、買った株が順調に値上がりしてくるとついやりたくなるのが追撃買い上がりだ。確かにいわゆる利乗せ戦法は、昔から投資の１つのやり方であるが、これは極めてリスクが高い。値上がりしてきたからといって強気になり、更に上値を買い増ししていけば、当然ながら平均買いコストがどんどん上がっていくことになる。
前回の当コラムでは適度な分散買いをしようと呼び掛けておいた。株式投資にあたっての注意点には、いくつか重要な事柄がある。
ロスカットルールを厳守することも非常に重要だが、見込み違いで株価が値下がりした場合のナンピン買い増しも、余程のことがない限りはしないようにと日頃からお伝えしている。
株価が大きな調整局面に入った時に個人投資家の間から最も悲鳴があがるのが、特定の株に集中買いをしているケース、しかもそれを信用取引で目一杯買い込んでいるケースだ。
多くの個人投資家は、自分の買った株が値上がりすることだけを前提として、値下がりするリスクを軽く見ている。株式投資は利益が保証されているわけではないので、銘柄や業種、買う時期等の適度な分散をしておかないと見込み違いになった時に身動きがとれなくなるどころか、大変な損失を被ることになりかねない。
日本取引所は今年からスタートしたＪＰＸ日経４００指数の先物を大阪市場に上場すると発表した。１０月から１１月を目途に取引を始める予定だ。
ＪＰＸ日経４００は１月からスタートしたが、従来の日経平均やＴＯＰＩＸと違い、企業業績を重視するＲＯＥ（自己資本利益率）や営業利益などから投資魅力が高い企業を組み入れており、東証一部から新興市場まで幅広く採用銘柄がまたがっている。このため、年金基金や海外のファンド等、長期的な観点で投資をするにあたって、新たな指標として活用する動きも着実に広がっている。
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