メディック投資顧問株式会社
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このページを印刷相場の世界では、読み通り買った株が値上がりして行くことばかりではなく、突発的な悪材料が突然表面化して、株価が崩れてしまうことがままある。
今週も、早見の推奨銘柄ではなかったが、１２月に上場したばかりのｇｕｍｉ（グミ）が上場直後にも関わらず、突然大幅赤字を発表したため、株価が一気に２６００円台から１４００円台まで大暴落してしまった。上場来安値更新で株主は大きく期待を裏切られたわけだが、私の推奨銘柄でもラオックスが突然大規模な増資を発表して、大量の売り注文に押されて株価は一気に大幅安になってしまった。どのタイミングで発表されるか全く想定できないので、このような突発的な悪材料は避けることができない。
前回の当コラムで原油相場について解説しておいたが、そもそも１月のセミナーで原油相場が５０ドルを割ってきたことを受けて、逆張り的な捉え方をしていく必要があるということでお話し始めた。
２月のセミナーでもそのことに改めて触れてお話しておいたが、２月に入ってすぐメールやＦＡＸ会員、および電話やインターネット有料情報サービスでは、東証に上場している原油ダブル・ブルＥＴＮ（２０３８）を買い推奨して、短期間で約１割の値上がりで利食って頂いた。
１月のセミナーで、原油相場が５０ドルを割ってきたことを受けて、そろそろ逆張り的な捉え方をしていく必要があるということをお話して、その後２月に入ってから原油ダブル・ブルＥＴＮを買い推奨し、戻り場面で短期１回転利食っていただいた。
その後、原油相場は５４ドルの壁を突破できず、再び４９ドル前後まで下げてきている。ＮＹ原油相場は昨年夏以降、１月まで月足で７本連続陰線で暴落したが、２００８年のリーマンショックの大暴落も、大天井から大底までやはり月足７本連続陰線で下げ止まった。
前回の当コラムでも「買い値から最悪２割下げた場合には手仕舞い売りをする」というロスカットルールに当てはめて推奨銘柄については判断するようにお伝えしたが、会員の中にはどうしてもロスカットルールに沿って対処出来ない方や、新たに入会された方々もおられるので、折に触れて繰り返しロスカットルールについては徹底するようにお話している。
早見は推奨銘柄については反対売買の指示を出すわけだが、万が一見込み違いの場合には最悪でも推奨値から２割値下がりした場合には、手仕舞い売りの指示を出すというロスカットルールを厳守している。
毎月の早見のセミナーでは、推奨銘柄とは別に参考になるコメントとして番外編の株をご紹介することがある。これはあくまでも何千もある銘柄の中で、何かしら参考になればということでコメントしているもので、あくまでもその時点で買い推奨したわけではない。
したがって、一切その後のフォローは原則として行っておらず、番外編の銘柄は、会員以外の方々にはセミナーの申込みをした方以外にはお知らせしていない。それは推奨銘柄としてご紹介したわけではないからだ。もちろんその後値上がりもあれば、値下がりもあるわけで、時折、番外編の株を買ったという方からその後の処置をどうすれば良いかと質問を頂くことがあるが、一切お答えしていない。
今年は新規公開株ラッシュということで、前回はその目玉の１つとされるＺＭＰについて取り上げた。続いてバイオベンチャー企業のヘリオスも今年上場するのではないかと観測が流れている。この会社にも要注目だ。
ヘリオスは旧社名「日本網膜研究所」で、ｉＰＳ細胞を使った世界で初めての目の難病手術に関わった企業だ。その後も大日本住友製薬を中心にパートナー企業とｉＰＳ細胞を使っての様々な研究を進めている。
今年は新規公開株ラッシュとなるが、その目玉の１つが近くマザーズに上場を計画しているベンチャー企業、ＺＭＰだ。
この会社はロボット開発からはじまり、自動運転システムに開発範囲を広げている企業で、時流に乗ってきている。今年中に物流会社等で使う、台車型ロボットの量産を始めることが１月２０日の日経産業新聞で報じられた。運送や物流の作業現場の負担軽減に繋げるものだが、２０１７年を目途に年１０万台規模で販売する計画だ。
ロシアの経済不安やギリシャ問題、加えて、フランスでの同時テロをきっかけとするイスラム過激派との争いなど、不穏なムードが高まってきているため、金相場がここへきてまた値上がり基調を強めてきている。
早見は、一昨年春先に円建て金相場が歴史的最高値のところで現物の金を全て利食っていただいた。その後一昨年４月～６月にかけて金相場は大きく下げたが、昨年１１月ごろからまた値上がり基調が鮮明になってきている。
早見は、日頃から会員向けの日々の情報提供や週刊レポート、会員以外の方々もご利用頂けるインターネット・電話有料情報サービス、毎月のセミナー、毎週木曜日のラジオ番組など、様々な手段で相場観や情報、売買指示等をお届けしている。
しかし、決められている配信時間等の制約もあり、急激な情勢の変化や株価の急変、突発的な事件や天変地異が起きた場合等には、そうした情報提供には限界がある。
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