メディック投資顧問株式会社
投資助言業 関東財務局長(金商)第1102号 一般社団法人日本投資顧問業協会会員 第011-00695号
インターネット有料情報、電話有料情報は通常通り平日1日5回配信中です。インターネット有料情報をご利用の際は、ブラウザ環境は最新のバージョンでご覧頂きますようお願い致します。
文字サイズ
このページを印刷今年に入ってから１月の大きな下げ波乱に続き、２月は上下に激しく揺さぶられる乱高下の形になりました。このため、２月相場では名う手の有名デイトレーダー等も大損を被り、投資資金を大きく減らす例が続出しました。
時にはこのような激しい乱高下があるわけですが、早見の推奨銘柄の場合も１月の大阪講演会で取り上げたアジアグロースキャピタルがその後好調に値上がりして利食って頂きましたが、２月２１日に会社側が突然ファイナンスを発表したため株価が大きく下げました。株式投資ではこのようなことが時折個別銘柄や相場全体に起こります。当然ながら利益や値上がりが保証されているわけではなく、いつ何が起こっても不思議ではないのが相場の世界です。
以前よりお知らせしているように、ＮＴＴが来年２月末をもってダイヤルＱ２システムを廃止することになった。これに伴い、当社のダイヤルＱ２放送「早見雄二郎の特ダネ株式ニュース」も２月末で放送終了となる。
当社では、ダイヤルＱ２に代わる新しい電話有料情報サービスを既に開始している。タイトルは同じ「早見雄二郎の特ダネニュース」で、放送内容、放送時間も同じだが、大きな違いは携帯電話やスマートフォンでも聴くことができる点だ。従来のダイヤルＱ２放送は、携帯電話やスマートフォンでは利用できなかったので、非常に便利になった。
昨年も大きな上昇相場の中で５月から６月にかけて相場全体が大きく崩れ、大波乱となった。今年も相場全体の上昇トレンドには変わりはないと見ているが、株価は上げ下げを繰り返すものであり、ある程度値上がりすれば調整局面の値下がりになることは常に考えておかなければならない。
そこで大事になるのは、買った株が見込み違いの値下がりになった時にきちんと早めに損切りをすることだ。多くの投資家は買った株の材料などにこだわりを持つので、値下がりしてもなかなか売ることができず、そのままずるずると更に損失が拡大し長期塩漬けになるパターンが多く見られる。これでは非効率極まりない。
毎年大発会の終値で値上がりした銘柄の中で、最も売買代金が多いものを一番人気銘柄として、その年の相場の方向性を占う上で注目している。
今年は日経平均が大発会で６年ぶりの大幅安になった中で、日立が見事に逆行高で一番人気銘柄となった。日立は、日本の産業界に隅々まで関わっている巨大企業であり、小さな部品から原子力に至るまで、まさに経済の屋台骨といえる企業だ。その意味ではトヨタ等より日立が一番人気となったのは非常に象徴的で、アベノミクスにより日本経済と日本の株価が劇的に復活したこの１年間のトレンドがこれからさらに成熟、発展していく方向性を示唆していると見ている。
毎年、大発会でどのような銘柄が一番人気で飛び出してくるかが注目されている。早見は、大発会の終値で値上がりした銘柄の中で最も売買代金が多いものを一番人気銘柄としている。これがその年の相場の方向性を占う上で、大いに注目される。
２０１２年の一番人気銘柄は、日本を代表する超割安株のトヨタだった。それはまさに、日本の株価が歴史的大底場面にあることを示唆した。実際、昨年６月が株価の大底で、昨年１１月からアベノミクス相場が本格化して、超割安さが見直された。
このところ、会員の方々あるいはセミナーの場などで、「お陰さまで利益が積み上がるようになってきた」という嬉しい声を頂くことが多くなっている。
もちろん、早見の推奨銘柄がパーフェクトではなく、見込み違いで損切りを指示する例もあるわけだが、なぜ利益を積み上げるようになってきたかといえば、ロスカットルールが浸透してきているからだ。
以前よりお知らせしているように、ＮＴＴが来年２月末をもってダイヤルＱ２システムを廃止することになった。これに伴い、当社のダイヤルＱ２放送「早見雄二郎の特ダネ株式ニュース」も２月末で放送終了となる。
当社では、ダイヤルＱ２に代わる新しい電話有料情報サービスを既に開始している。タイトルは同じ「早見雄二郎の特ダネニュース」で、放送内容、放送時間も同じだが、大きな違いは携帯電話やスマートフォンでも聴くことができる点だ。従来のダイヤルＱ２放送は、携帯電話やスマートフォンでは利用できなかったので、非常に便利になった。
このところ株価は再び順調に値上がり基調になっているが、直近では特に新興市場が１０月下旬の高値からある程度大きな下げ波乱に見舞われた。
今年５月から６月にかけての下げ局面の時もそうだったが、このように株価がある程度大きく値下がりしてくると、必ずと言っても良いほど大きな悲鳴を上げるのは特定の株に集中買いしている投資家だ。特に、信用買いをしている場合には大変なことになってしまう。自分では分散しているつもりでも、実は買っているのはバイオ株ばかりだったということがよく見られ、同じグループの株を持っていても下げるときは同じなので、分散投資の意味がない。
早見は一貫して国内でのカジノ解禁問題を追いかけてきたが、１１月１２日にカジノ議員連盟がカジノ法案とカジノ実施要綱案を議員総会で正式決定した。予定通り今の臨時国会に超党派の議員立法の形で提出し、来年１月召集の通常国会での成立を目指している。
この法案は、提出されれば成立する可能性が極めて高いと見られており、いよいよ日本国内でのカジノ実現が現実味を帯びてきた。もちろん、２０２０年の東京オリンピック開催に照準を合わせて、外国人観光客を引き付けるのが大きな狙いだ。
早見が昨年秋から１年間に渡り追いかけ続けているバイオ株だが、現在開かれている臨時国会で再生医療に関連する重要な法案が成立する見通しになっている。
注目の薬事法改正案と再生医療安全性確保法案の２つの法案が、１１月５日に衆議院本会議で可決され、参議院へ送られた。順調であれば今の臨時国会で正式に成立する可能性が大きいと見られる。
Copyright © MEDIK Investment Advisory Co.,LTD, All Rights Reserved.
